イギリス・ロンドンを中心に、二酸化炭素を資源とし、取引の材料とする市場が展開されつつある模様が取り上げられています。日本ではまだなじみの薄い炭素取引ですが、イギリスでは炭素の削減量・排出量を評価する機関もでき、今後急速に発展していくことが予想されます。また二酸化炭素を資源として、取引できるものとすることが、急速に深刻化している気候変動の問題への解決策になりえるという可能性も示唆されています。

二酸化炭素を資源として取引することにより、今まで無法状態に近かった工業化による二酸化炭素の排出に歯止めが生まれるのかもしれません。市場を作っていくということが、二酸化炭素の排出に関してルールを作り、削減することにメリットを生むからです、しかし、炭素を資源として取引するとは、いったいどういうことなのでしょうか。今後この市場がどのように展開され、炭素の削減が経済の仕組みの中で市場価値を生み出していくのか、そして日本の経済の仕組みの中に炭素市場がどう絡んでくるのか、など、まだまだ動向から目が離せません。

【執筆】田中絢也
＜関連webサイト・出演者・登場団体について＞

◆ニコラス・スターン卿
ロンドン経済大学教授。イギリス政府の気候変動と開発に関する特別経済顧問を務め、気候変動に関する報告を出している。
http://www.lse.ac.uk/people/n.stern@lse.ac.uk/
ロンドン経済大学のウェブサイト（英語）

http://ecotransport.jp/profile.html
気候変動と交通戦略のウェブサイトより（日本語）

◆IDEAcarbon
ロンドンに本部を置く、炭素市場に関する評価や、炭素に関する経営についての研究や戦略コンサルティング行う専門化が集まる企業。
http://www.ideacarbon.com/
IDEAcarbonウェブサイト（英語）

◆オックスファム（Oxfam）
イギリスに本部を置く世界の貧困問題の根絶を目指す民間の支援団体。

http://oxfam.jp/2008/07/g8_8.html
オックスファムのウェブサイトから、気候変動に関するオックスファムの見解（日本語）