中米の国、キューバ。かつては日本と同様、食料の自給率は低い数値に留まっていました。現在は、キューバの200万都市、首都ハバナでは町の中のあちこちで野菜や果物の栽培が行われ、しかもそれらは全て、無農薬により栽培されています。

もともとはソ連の崩壊による経済危機で、食料の確保が難しくなったことが発端の様ですが、91年に国が家庭菜園を認め、95年からは、都市農業を国を挙げて推進しています。現在では農業への従事に関して、教育制度等、様々な仕組みが社会インフラとして整備されています。

そして、都市農業は、食料問題や、環境問題、そして、食に対する人々の価値観までもが、地域のコミュニティの活性化までその影響が及んでいる様です。

そして、市民がとても幸せそうな笑顔でインタビューに応えているのがとても印象的でした。

一方、日本の食糧自給率は、消費カロリーベースで13年ぶりに40%を下回り、穀物類に絞れば、20数%程度で、他先進国と比べると、極めて低い数値となっています。

ちなみに、先進国各国の状況は、2003年の調査結果によると、米国は128%、フランス122％、そして、日本と同様の島国の英国でも70％の食料自給率を確保しているのです。

日本政府からは、早急に自給率を45%まで引き上げることを目標にするが発表されましたが、キューバの様な、抜本的な政策の転換や食に対する日本人一人一人のこだわりや関心が高まることが必要であると感じています。
そして、キューバの取り組みには、いくつものヒントが提示されています。

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